［クローズアップ］登録人口減少を止める打つ手はあるのか!?

卓球王国2026年8月号掲載

少子化を上回るペースで激減する中学生。部活地域移行の危機を「普及本部」と「シニア市場」で突破できるのか

少子化のペースをはるかに超え、この1年で1万人もの登録者が減少した日本卓球協会。部活動の地域移行がもたらしたこの非常事態に、協会が打つ一手とは何か？ 重大な危機が叫ばれる一方で、シニア層の未来を照らす「認知症予防・改善」への新たなアプローチも始まった。卓球界の存続をかけた「普及」の最前線に迫る。

中学生の登録数が激減少子化を上回るペースの背景にあるものは何か

　6月22日、日本卓球協会が2025年度の登録人口を発表した。結果は2024年度よりも1万540人少ない28万10人だった。その中核をなす中学生の登録数が9073人減となっており、全体の減少は中学生の減少がほぼそのまま反映された形だ。過去10年間の推移を見ても、特にここ数年は中学生の増減が協会全体の登録数を左右している。

　中学生の登録数は協会全体の約45％と半数近くを占めるが、少子化に加えてここ2、3年で進む「部活動の地域移行（地域展開）」が追い打ちをかけている。部活動を廃止して完全な地域移行を目指す動きは、長野県、神戸市（コベカツ）や京都市、千葉県柏市などで進む一方、多くの自治体ではまだ「土日のみの移行」にとどまる。しかし、それすらも現場では指導者の確保、費用負担、学校外の施設への交通手段など、多くの課題に直面しているのが実情だ。